将棋連盟に外部常勤理事案 現役棋士自ら運営の現状に識者の知見をプラス

所属棋士によって運営されている日本将棋連盟が常勤理事の一部を外部から招く新制度の導入を検討していることが21日、分かった。
1924年に前身の東京将棋連盟を結成して以来約100年、将棋界は棋士自らの運営により発展を遂げてきたが、近年のブームは過去に例がないほど急速な事業拡大をもたらしており、外部の知見も取り入れるべきという意見は以前より内外からあった。
現在の常勤理事は会長の佐藤康光九段(51)、ナンバー2である専務理事の脇謙二八段(60)、常務理事の井上慶太九段(57)、森下卓九段(54)、鈴木大介九段(46)、清水市代女流七段(52)、西尾明七段(41)の現役棋士・女流棋士計7人に連盟職員1人を加えた8人で構成されている。最高峰の順位戦A級に在籍し、トップ棋士として活躍する佐藤九段が運営面でもトップを務めているのが現状だ。
現在の制度でも、非常勤理事・監事としてフジテレビの遠藤龍之介社長(64)ら6人の外部識者が役員に名を連ねているが、あくまでも監査的な立場にとどまる。今回の新制度は、諸問題に日夜取り組む常勤理事にも外部識者1人を加えるもの。棋戦数の増加、さまざまな企業の主催や協賛への参入、メディアの多角化など近年の環境変化に対応するための提案となる。
22日の臨時総会で棋士に対して説明を行う方針。役員改選のある6月の通常総会で導入への決議を取る運びとなりそうだ。

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