久米宏がTBSラジオの最終回で何も語らなかったのはなぜか? 圧力説がささやかれる中、その過激発言を振り返る

久米宏がパーソナリティを務める『久米宏 ラジオなんですけど』(TBSラジオ)が6月27日、ついに最終回を迎えた。安倍政権を真っ向から批判する番組がまたひとつ消えたわけが、放送前から注目されていたのは、その最終回で久米が何を言うか、だった。
というのも、高い聴取率を誇る同番組がいきなり終了するという事態に「上層部に圧力がかかったのではないか」という見方が流れていたうえ、番組終了が発表された後の内容がどんどん過激になっていったからだ。
残り3回となった6月13日放送回では、田中眞紀子・元衆院議員をゲストに招いて、持続化給付金問題から自民党と電通の癒着を指摘、安倍首相が米国のいいなりになっている背景として、祖父・岸信介がA級戦犯で逮捕されながら米国との密約で無罪放免になったという疑惑にまで踏み込んだ。
また、前回、20日の放送回では、沖縄県の玉城デニー知事をゲストに、辺野古新基地建設についてこう憤った。
「県民投票があって、あれだけ多くの人が反対だっていうのに、平然と、しかも最近、土木関係者の論文みたいなのがあって読んだんですけども、土壌が事前の調査よりもはるかに弱くてちょっと不可能じゃないかと、あそこに、飛行場、滑走路を造るのはですね。それをいつできるかわからないのに、無理やり再開するって、メンツのために工事を始めるとしか思えないんですけど」

そして、日本政府が「基地の問題は日本国の安全保障の問題だ」として沖縄の口を塞ごうとすることについても猛然と批判、故・筑紫哲也が沖縄独立論を語っていたことを紹介し、「沖縄はね、絶対独立すべきなんだよって話がね、冗談とはとても思えなくなって。特にアメリカ軍基地の問題に関しては、日本政府から本当にいじめにあってるとしか思えないんです」と語った。
最終回では、こうした久米節がさらに過激になったうえ、番組終了についても爆弾発言が飛び出すのではないかと言われていたのだ。
「TBSラジオでは政権批判に踏み込んでいた『荒川強啓デイ・キャッチ!』も打ち切りになりましたし、久米の番組も政権からの圧力で終わらされたのではないか、と言う噂が流れていた。また、久米はオリンピックや電通批判を徹底的にやっていたので、政権ではなく電通かスポンサーの圧力という説もあった。最終回では、こうした内情を久米が暴露するのではないかと思われていた」(スポーツ紙記者)
しかし、結論から言うと、最終回は厳しい政権批判も、番組終了の内情暴露も飛び出すことはなかった。それどころか、久米は最終回を迎えての思いやこれまでの回顧、総括すらほとんど語らなかったのだ。
冒頭、パートナーの堀井美香アナウンサーが最終回であることを告知して「なんでやめるんでしょうね」と口にしてもスルー。その後、リスナーからのメールを読み上げていくのだが、最終回であることに言及したメールには一切反応せず。後半、伊集院光をゲストに、ラジオ論などが展開されたが、その際も、番組じたいが最終回を迎えたことにはほとんど言及しなかった。

唯一、最終回らしかった部分があったとすれば、最後に「でもこれでお別れってわけじゃありませんからね。またチャンスがあったらいつか、そのうち。ぜひ」と語ったことくらいだろう。
この異例の最終回に、一部では「この数回の放送で、さらに圧力が加わったのではないか」という見方が流れている。
「久米さんは、番組終了を発表した回で、『番組をやめるときは下り坂になってからやめるのが一番良くないというのが僕の持論』と言いつつも『他にも理由は山ほどある。今月4回の放送で丁寧に(説明する)』と言っていた。それが、一切触れないと言うのはどう考えてもおかしい。前々回、田中眞紀子さんがゲストの回に、久米さんはかなり激烈な電通批判をしていた。それで、上層部から何か言われたんじゃないか。久米さんに対してというより、番組スタッフに……。それを察して、久米さんは口をつぐみ、抗議の意味で一切最終回らしい言葉を発しなかったのでは」(長年のリスナーであるメディア関係者)
そういえば、久米は番組中、自分の性格のせいでスタッフに苦労をかけたことを強調、ゲストの伊集院に対して「この人の番組はたくさんスポンサーがついているから」と皮肉交じりに語っていたが……。
ただ、久米のキャラクターを考えると、圧力に屈しておとなしく口をつぐむというのも考えにくい。むしろ、最終回だからこそ、あえて周囲の期待を裏切って、最終回らしくない淡々とした終わり方を選んだという可能性もある。

しかし、いずれにしても、久米自身が最終回でそれまでのような政権批判を口にせず、回顧や総括すらしなかったことで、番組の存在意義や姿勢が再認識されないまま終わってしまうことになる。それはあまりにもったいないので、無粋を承知で本サイトがこれまでの久米発言を振り返って、その功績を評価しておきたい。
『久米宏 ラジオなんですけど』の功績といえば、まず一番に挙げなければならないのは、東京五輪に対する批判姿勢を貫いたことだ。
久米は東京五輪開催が決定した2013年9月8日の前日の7日放送回でも、東京五輪に対して反対姿勢を表明。9月14日の放送回では「最後の1人の日本人になっても、反対は続けていく」と宣言していた。
その後、2020年東京五輪が近づくにつれ、全国民への五輪協力が呼びかけられ“五輪のためならどんな我慢もするべき”“国民一丸、みんなで東京五輪を盛り上げよう”などという同調圧力がどんどん強くなっていったが、久米だけはこの番組で反対の声をあげ続けた。
まず、久米が再三にわたって憤っていたのが、安倍首相や招致委員会が東京招致の際に「復興五輪」という大義名分を掲げたことだ。
「東京にオリンピックを誘致することによってね、『東北の復興の役に立ちたい』、あるいは『東日本大震災の被災者の方にオリンピックを呼ぶことによって勇気をあげたい』なんて言い方をしているんですよ。そんなもんで勇気があげられるのかって、東京にオリンピックを呼ぶことで被災者の方に。その言い方がすごく目立っていて、なんとも気に食わないんですよね」(2013年9月7日)

「福島の復興のためだって言ってますけど、福島の人は喜んでいるのか、東京での五輪を。福島でやるんじゃないんですよ。福島から聖火ランナーがスタートするだけ、福島の人は何も喜んじゃいない。そのことを僕は申し上げている」(2018年8月4日)
また、酷暑問題についても久米はかなり早くから指摘していた。酷暑問題はのちにIOCから指摘をされ、マラソン会場が札幌に移動することになるが、五輪万歳という空気が充満していたこの時点で、酷暑問題を批判するメディアなどほぼ皆無だった。しかし、久米は数年前からマラソンを例に挙げ、酷暑が予想されるなかで五輪を開くのはアスリートの健康を無視していると指摘していた。
しかも、圧巻だったのは、「酷暑の東京でやるのは間違いだ」という久米に対し、五輪組織委から抗議文が送られたときの対応だ。
久米は2017年8月12日の放送で、「公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会広報部広報局から手紙が届いた」と説明し、その内容を読み上げたあと、こうつづけたのだ。
「つまり日本にオリンピックを招致した人たちは、夏の開催だっていうことを承知して引き受けたんですよ。つまり、東京オリンピックに世界中から集まるアスリートたちのコンディションのことを考えたんじゃないんです。オリンピックを招致することがいかに大切かを考えたんです。つまり、『アスリートファースト』というのは嘘八百なんですよ。オリンピックを招致することが目的だっていうことをもう言っているんです、ここで」

さらに「日本にオリンピックを招致した人たちは、スポーツを愛していない。オリンピックだけを愛しているんだ。だからバカなんだ」と吠え、「IOCの理事会はなぜ夏の開催じゃなきゃだめだと言っているかというと、これはアメリカの三大ネットワークが出す金(の問題)です」「ほとんどは金なんですよ。オリンピックもゼネコンにいく金なんです。基本的にお金の巣窟なんですよ、オリンピックっていうのはね」とオリンピック自体が構造的に金勘定が優先されていることを指摘。さらに、こんな疑念を挟んだのだ。
「8月9日が閉会式ということは、僕は勘ぐるほうですから、8月9日って長崎に原爆が落ちた日なんですよ。当然、広島に落ちた8月6日も、3年後はオリンピックの真っ最中なんです。広島の原爆慰霊の日も、長崎の原爆慰霊の日も、東京でオリンピックのバカ騒ぎをしているんです、3年後は。そうすると、東京にオリンピックを夏に招致した人たちは、原爆が落ちた日、長崎に落ちた日も広島に落ちた日も、やがてはなかったことにしたい。そのために真夏に東京でオリンピックをやるんじゃないかと、僕はゲスの勘ぐりをしている。これは勘ぐりしすぎでしょうかね?」
また、その翌年の2018年8月4日の放送回では、リスナーからの東京五輪への賛否のメールやハガキを募集したところ、総数318通の意見のうち、賛成28通、反対283通だったことが報告され、こんな意見が次々読み上げられた。

「復興に人も予算もまわすべき」「いまだに原発事故収束の目処も立っていない」「オリンピックに使うお金があったら、学校の給食費を無料にすべき」「スポーツの大会を開くことよりも、一人でも多くの命を救うことのほうが先決」
どれもこれも、正論と言うしかないが、当時のマスコミでは絶対に取り上げられることのない意見だった。そして、久米はこうしたリスナーの反対意見にひとつひとつ賛同の意を示しながら、さらに踏み込んだ自分の意見を述べたのだ。
「クーベルタン男爵の意思や思いを一番曲げたのは日本でしょうね。くたばれクーベルタンとね。これだけメダルが好きな国いませんからね。ほんとに五輪とメダルが大大好き」「だいたいロスの五輪でピーター・ユベロスというやり手がいまして、大黒字を出したんですよ。あのあたりから五輪はビジネスだ、金儲けになるっていうので。今回の東京五輪招致のときにも、実は賄賂を贈った事件があったんですけど、これみんなで揉み潰したんですよ。賄賂をもらった馬鹿な息子が、どこかでとんでもない買い物をしたんですけど。どうも日本の広告代理店から出ているらしい、とんでもない賄賂なんですけど。これあっという間に握り潰されたんですけど。 つまり、かなりの賄賂を払って誘致してもプラスになるのが五輪だと。金のなる木になっちゃったんですね。もちろんいちばん儲かるのは広告代理店、ゼネコンのお祭りですから、ゼネコンフェスティバルといわれていますから」

久米は、大手マスコミでは五輪タブーと電通タブーで完全に封殺されている、招致時の賄賂問題、そして、大手広告代理店やゼネコンの利権の問題にまで触れたのである。
さらに、久米の批判の矛先は安倍首相の五輪政治利用にも向けられていた。たとえば、2017年、安倍首相が共謀罪を成立させる理由として五輪開催を持ち出した際には、こう吠えた(5月20日放送回)。
「なにそれ(笑)。ブエノスアイレスの東京誘致のときにそんな話、出ました? いまになって『共謀罪を成立させないとオリンピックが開けない』(なんて)。もっとひどいのは、『東京オリンピックまでに憲法を改正したい』っていうね(苦笑)。それはないだろ!?(中略)共謀罪も東京オリンピック、憲法改正も東京オリンピック。東京オリンピック、こんなにダシに使っていいの?」「そりゃないだろって。そんなにオリンピックを利用するのって、ヒトラーじゃないんだからさ。オリンピックを利用しちゃいけないんですよ、本当に。オリンピック憲章に書いてあるんですから」
そう、安倍首相の姿勢をベルリン五輪を政治利用した「ヒトラー」になぞらえたのである。
久米が踏み込んだのはもちろん五輪問題だけではない。安倍首相の民主主義を破壊する独裁政治についても徹底批判していた。たとえば、2015年、安保法案が強行採決されようとしていたときも、腰砕けとなっていったマスコミを尻目に久米は安保法案と安倍首相を苛烈に批判した。同年7月18日放送回で、久米は一刀両断したのち、安保法案について、こう断じている。

「今週あの安全保障関連法案というのが衆議院の委員会で強行採決、そして本会議で賛成多数で成立ということで参院に送られるわけです。まあ、日本が民主主義国家であるかどうか、それは僕、ひとつ疑問ではあるんです。戦争が終わってね、アメリカさんに(民主主義を)押し付けられたわけですから。日本人が自ら獲得したものではないので、ちょっと本物ではない可能性はあります。が、とりあえず民主主義国家で、とりあえず民主主義国家の総理大臣たる者がですね、ほとんどの憲法学者がこれは憲法違反だと言っている法案を成立させようってことですから。これは、本質的に憲法改正と同じなんですよ。改正するということと実質的に同じなので、それを民主主義国家の総理大臣が勝手に強行していいのか、という大問題があると思うんですね。本来なら憲法改正というのは国民投票をしなければいけないんですけど、それもしない! 最低でも、僕は衆議院を解散すべきだと思うんです」
日本に民主主義の精神が根付いているかはさておいても、仮にも民主主義国家の建前を崩さないのならば、なぜ、主権者である国民を無視して、首相の一存で事実上の改憲ができるのか。解散して国民に信を問うのが当たり前ではないのか。そう久米は言っているのである。
「こないだの去年の12月には、一応、アベノミクスというなんだかわけのわからないものを争点にして、衆議院の解散総選挙をやったんです。これは、最低限、国会議員というのは国民の代表ですから、そういう民主主義システムに日本はなっているわけですから、どうも、かなりの国民が疑問をもっているような法案を成立させようという場合には、これを争点にして衆議院の解散総選挙をするのが常道だと思うんです。(しかし安倍首相は)それはする気がない」「つまり、衆院の解散をしないで、総選挙でこの法案の是非を問わないってことは、はっきり言って、こんなこと言うのもなんですけど、独裁者ですから。完全に。民主主義国家のリーダーは独裁者になってはいけないんです」

久米の批判の矛先は大手メディアにも向いていた。2019年夏、日韓の対立をめぐって、日本のマスコミ、特にテレビはヘイト丸出しの解説やコメントが跋扈していた当時、久米はテレビの異常な嫌韓報道を真っ向から批判している。久米は同年8月17日の放送回でこう切り込んだ。
「で、中身がですね、韓国に対して厳しい意見をお持ちの専門家の方をゲストに呼んだり、韓国に冷ややかな見方をしている専門家の人をゲストに呼んだり、あのー、揶揄するようなね、韓国を。揶揄するような人たちがひな壇ゲストに並んでいたりするワイドショーがわりと多くて、どうもね、テレビが反韓国キャンペーンをやっているような匂いが、僕、少しだけするんです。それってどうなのかなって」
そして、久米は、こうした「反韓国キャンペーン」状態にあるテレビのワイドショーについて、このように批判している。
「あの、国民がやや暴走するようなときに、それを抑えるのがじつはマスコミね、テレビとか新聞とか雑誌の役割じゃないかと、僕は思っているんですけど、どうも国民の感情が暴走しそうなのを、逆に煽ってるんじゃないかって、僕から見ると見えるんですけど」「世論をね、なだめるような仕事をするのがマスコミの仕事じゃないかと思うんですけど、どうもね、最近ね、必要以上に韓国を非難している」
本来は、世論が暴走しているときには冷静に「なだめる」のがマスコミの仕事であるのに、いまの状態は、テレビが国民の感情を煽っているのではないか。そう久米は批判したのだ。では一体なぜ、テレビはこんな報道をつづけているのか。久米の見立てはこうだ。

「もしかするとね、いま韓国を叩くとね、数字が上がるんじゃないかってね。(中略)そうじゃなきゃ、連日やってるワイドショーもあるんですよ。毎日、韓国叩きやってるんですよ」「これ、たぶんね、数字がいいんじゃないかなって。民放ってやりかねませんからね。数字が良ければなんでも」
悪しき視聴率至上主義の弊害──。久米は加えて「数字が良いってことは、つまり、韓国叩きをやると喜んでテレビを観る人が多いってことにつながっていくわけですから、これはこれでまたね、もしかするとマスコミが国民を煽ってるんじゃなくて、国民がマスコミを煽ってるっていうね」とも述べたが、「嫌韓」という国民の劣情を、視聴率が取れるからといってテレビが煽動していることに間違いはない。いや、そもそもは安倍政権が「歴史修正」と「報復」にこだわって、国民の嫌韓感情にお墨付きを与えている状況があり、テレビも心置きなく韓国叩きに精を出していると言うべきだろう。
そんな国家ぐるみで「嫌韓」感情が醸成されつづけるなかで、「テレビがやっていることは『反韓国キャンペーン』だ!」と久米ははっきり物を申したのだ。
どうだろう。紹介したのはごく一部だが、こうして振り返ってみると、いかに貴重な番組だったかがよくわかるはずだ。すべてのマスコミが安倍政権や大手広告代理店、スポンサーへの忖度の空気に支配されているなか、ラジオとはいえ、大手キー局の番組でここまで踏み込んだ発言をしたパーソナリティがかつていただろうか。

しかし、その『久米宏 ラジオなんですけど』は結局、終了してしまった。
「降板自体は久米さんから言い出した可能性もありますが、やはり番組に色々プレッシャーがあったのは間違いないでしょう。政界からの圧力だけでなく、聴取率のわりに、その歯に衣着せぬ姿勢が代理店やスポンサーに嫌がられていたという問題があったようだ。実際、TBSでは広告代理店出身の三村孝成社長が就任して以降、収益至上主義がどんどん強くなっていますからね。久米さんはそういうマスコミの状況につくづく嫌気がさしたんじゃないでしょうか」(TBS関係者)
もっとも、久米自身は希望をまったく捨てていないようだ。最終回でも、最後らしい言葉をまったく言わなかった一方で、「これからはクメネットをみてください」と繰り返し呼びかけていた。
この「クメネット」というのは、久米宏が昨年11月に立ち上げたインターネット動画サイト『Kume*Net』のこと。おそらく久米はマスコミを見限り、ネットに可能性を見出しているのではないか。『Kume*Net』を舞台に、激烈な久米節が炸裂するのか。これからの久米に期待したい。

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